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トップ文部科学省データ創出・活用型マテリアル研究開発プロジェクト

一般会計事業番号 1887担当 文部科学省 研究振興局 参事官（ナノテクノロジー・物質・材料担当）開始 2021

データ創出・活用型マテリアル研究開発プロジェクト

文部科学省（研究振興局 参事官（ナノテクノロジー・物質・材料担当））の事業。令和7年度当初予算 13.6億円（前年度 13.6億円）、令和8年度概算要求 19.3億円。主な支出先は国立大学法人東京大学、国立大学法人京都大学。

令和7年度 当初予算13.6億円
令和8年度 概算要求19.3億円
令和6年度 執行額13.6億円
支出先12者

事業の目的

マテリアル分野において、従来の試行・経験型研究にデータ駆動型研究を取り入れた次世代の研究手法の確立及び全国展開を目指すとともに、確立した次世代の研究手法を用いて、カーボンニュートラル、Society 5.0、レジリエンス国家、Well-Being社会の実現に重要な役割を果たす革新的な機能を有するマテリアルの効率的な創出を目指す。

事業の概要

４つの社会像（カーボンニュートラルの実現、Society 5.0の達成、レジリエンス国家の実現、Well-Being社会）に貢献する我が国が真に伸ばすべきマテリアルの重要技術領域として掲げる８つの領域のいずれかを対象に、従来の試行・経験型の研究にデータサイエンス的手法を取り入れたデータ駆動型の先進的な研究手法を開発し実践することで、革新的な機能を有するマテリアルの効率的な創出を目指す。機関を越えた連携の下、研究開発を推進する研究拠点体制を構築し、社会的・産業的ニーズが高いことに加えて、データサイエンスとの親和性が高く革新的な成果創出が期待される研究課題を実施する。また、本事業において開発する先駆的なデータ駆動型の研究手法について、関連する協議会等との緊密な連携の下で、拠点外・事業外への普及活動を推進する。

現状・課題

マテリアルは、我が国が産学で世界的に優位性を保持する分野である一方、近年、新興国の急速な追い上げ等を背景に、データやAIを活用した研究のデジタルトランスフォーメーション（DX）による研究開発の効率化・高速化・高度化が急務となっている。良質な実データ、高度な研究施設・設備・人材といった我が国の強みを活かし、従来の試行・経験型研究にデータ駆動型研究を取り入れた次世代の研究手法を確立するとともに、全国に展開する必要がある。

予算の推移

令和3年度令和4年度令和5年度令和6年度令和7年度令和8年度要求
0.43億円13.6億円13.6億円13.6億円13.6億円19.3億円

当初予算。

支出先（国から直接、上位5者）

令和6年度の支出実績。支出先は全12者。このほか再委託・再交付の先が 11 件あります（金額は上の支出と重なるため合計しません）。

支出先法人番号契約方式金額
国立大学法人東京大学5010005007398随意契約（企画競争） 10者3.5億円
国立大学法人京都大学3130005005532随意契約（企画競争） 10者3.1億円
国立研究開発法人物質・材料研究機構2050005005211随意契約（企画競争） 10者3.0億円
国立大学法人東北大学7370005002147随意契約（企画競争） 10者2.4億円
国立大学法人東京科学大学9013205001282随意契約（企画競争） 10者1.5億円

関係する会議

事業の担当課・室が事務局を務める会議体（つなぎ方）。

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政策：9 未来社会に向けた価値創出の取組と経済・社会的課題への対応
施策：９－１ 未来社会を見据えた先端基盤技術の強化

根拠法令・関係する計画

比較・検索できる画面で見る レビューシート原本（行政事業レビュー見える化サイト）

出典：行政事業レビュー見える化サイト 令和7年度版のレビューシート（事業番号 1887）を加工。